お金の実質価値計算機（インフレ換算）
基準年のお金 (現金の金額) を入力するだけで、物価上昇分を差し引いた「今の実質価値」を計算します。
Reading guide
計算方法
「実質価値」は、基準年の現金に 基準年の CPI 総合 年平均指数 ÷ 現在の CPI 総合指数 を掛けて算出しています。 これは /cpi/ ページの購買力換算と同じ考え方で、物価が基準年より上がっていれば実質価値は目減りし、下がっていれば増加として表示されます。
「必要な昇給率」は、基準年から現在までの CPI 総合の変化を年平均成長率（複利）に直したものです。この年率を下回る昇給では、名目の給与が増えていても実質的には目減りしていることになります。
データはすべて data/cpi.json から読み込んでおり、指標ページの自動更新に追従します。
全国 CPI は確報ベースで発表が翌月 20 日前後になるため、今まさに物価がどのペースで動いているかを一足早くつかみたい場合は 東京都区部 CPI（中旬速報値） が先行指標として使えます。
よくある質問
- 「実質」とはどういう意味ですか？
- 実際に支払われた金額そのものを示す名目の値から、物価上昇分を差し引いて「購買力」で測り直したものが実質です。名目の金額が変わらなくても、物価が上がればそのお金で買えるモノ・サービスは減るため、実質的には目減りしています。
- このツールはどうやって計算していますか？
- 入力された基準年の現金に、総務省統計局「消費者物価指数（CPI）総合」の基準年の年平均指数と現在の指数の比率を掛けて、今の物価水準での実質価値を算出しています。/cpi/ ページで使っているのと同じ、指数の比率で購買力を換算する方法です。
- 「年率◯% の昇給が必要」というのはどういう計算ですか？
- 基準年から現在までの CPI 総合の変化率を、経過年数で年平均成長率（複利）に直したものです。この年率を下回る昇給しか無かった場合、名目の給与が増えていても実質的には目減りしていることになります。
このデータについて
- 計算対象
- 入力された基準年の現金（万円）と、選択した基準年
- 物価指数
- 総務省統計局「消費者物価指数（CPI）総合」年平均指数（2020 年基準）
- 計算方法
- 基準年の現金 ×（基準年 CPI 年平均 ÷ 現在の CPI）。詳細は本文「計算方法」を参照
- 前提
- 税・社会保険料などの控除は考慮していません（額面ベースの試算）
- データソース
- 総務省統計局「消費者物価指数」