消費支出の費目別内訳 — 何にいくら使ったか

どちらも「10 大費目」と呼びますが、同じなのは名前だけで、範囲は一致しません。9 費目は同名で突き合わせられる一方、10 個目は名前からして違い、住居にいたっては構成比が 4 倍近く開きます。

1. 10 個目の範囲が違う
CPI の「諸雑費」は理美容・身の回り用品・たばこなど。家計調査の「その他の消費支出」は、それに加えてこづかい・交際費・仕送り金を含みます。CPI はモノとサービスの価格を測る指数なので、仕送りや贈答金のようなお金が移るだけの支出は対象外です。この 1 費目だけで 10 ポイント以上の差になります。

2. 住居は「持家の帰属家賃」の有無で大きく違う
CPI の住居には持家の帰属家賃（持家に住む人が、その家を借りていたら払っていたはずの家賃とみなす架空の支出）が入っています。家計調査の住居は実際に支払った家賃・地代と修繕費だけなので、持家世帯はほとんど計上されません。家計調査の消費支出を実質化するときに「持家の帰属家賃を除く総合」を使うのも同じ理由です。

3. 分け方の基準が違う（用途分類と品目分類）
このページで使っている家計調査の 10 大費目は用途分類で、「何のために使ったか」で振り分けます。たとえば贈答用に買った食料品は、食料ではなく交際費（その他の消費支出）に入ります。CPI はモノそのもので分けるため、同じ買い物でも入る費目が変わります。

それでも 9 費目は同名なので、「値上がり率」と「支出の増減」を費目ごとに並べて読むことはできます。このページの実質（買った量）モードで「その他の消費支出」だけ対応する CPI 費目が無く CPI の総合指数で割っているのは、上の 1 の理由からです。価格側は CPI 費目別の内訳 ページへ。 ただし住居とその他の消費支出（諸雑費）の 2 つは、範囲がずれているため水準の直接比較には使わないでください。

寄与度とは、消費支出全体の増減のうち、その費目がどれだけを説明しているかを示す数字です。単位は %pt（パーセントポイント）。たとえば消費支出全体が実質で 3.6% 減り、交通・通信の寄与度が −1.29 %pt なら、全体の落ち込みのうち 1.29 ポイント分は交通・通信の減少で説明できる、という意味になります。

前年同月比だけを見ると、金額の小さい費目の大きな変動が目立ってしまいます（教育費は金額が小さいので、前年比 ±20% も珍しくない）。寄与度で見ると、家計全体へのインパクトの大きさで並べ替えられます。

費目には削りにくいものと削りやすいものがあります。食料・光熱水道・保健医療は生活に直結し、減らすには量や質を落とすしかありません。一方、教養娯楽・被服・耐久財の購入は先送りが利きます。削りにくい費目まで減っているなら、家計の余裕はかなり乏しいと読めます。

エンゲル係数とは、消費支出に占める食料費の割合のことです。一般に所得が低いほど高くなる指標として知られていますが、上がる理由はそれだけではありません。食料品の値上がり、外食や調理食品（中食）の利用増、世帯の高齢化でも上がります。数字が上がったこと自体を「貧しくなった」と即断せず、他の指標と合わせて読んでください。

物価の側から同じ構造を見るなら CPI 費目別の内訳 があります。このページの費目名も指数の基準（2020 年平均 = 100）も CPI 側と揃えてあるので、2 つの指数を並べると「値上がり分を、支出でどこまで受け止めたか」が読めます。

たとえば直近の食料は、価格の指数が 130 まで上がっているのに対し、支出額の指数は 120 にとどまります。値上がりのペースほどには支出を増やしていない＝買う量を落としている、ということです。逆に支出の指数が価格の指数を上回っていれば、量を増やしたか、より高いものを買うようになった、と読めます。この「量」に相当する動きは、上のグラフの実質（買った量）に切り替えると直接見られます。