名目・実質賃金指数
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熱い /実質賃金 前年同月比で判定
最新値((速報値))
- 名目賃金指数: 93.8(前年同月比 +3.4%)
- 実質賃金指数: 82.1(前年同月比 +2.0%)
⚠ 最新月は速報値です。確報で改定される可能性があります。
前年同月比の推移
名目・実質賃金 前年同月比(%)
実質がマイナスの月=賃上げが物価上昇に追いついていない
名目(額面の賃金変動)実質(物価変動を除いた購買力の変動)
指数値の推移
2026-02 時点
速報値名目賃金指数
額面ベース
93.8
前年同月比 +3.4%
前年比 +3.1
実質賃金指数
物価変動を除いた購買力
82.1
前年同月比 +2.0%
前年比 +1.6
名目・実質賃金指数(2020 年=100)
毎月の現金給与総額(5 人以上事業所、就業形態計、調査産業計)
名目賃金(額面)実質賃金(物価変動を除く)
12 月の急騰は冬季賞与(ボーナス)が現金給与総額に含まれることによる季節性です。
何を見るべきか
賃金には 2 つの数字があります。実際に支払われた金額そのものを示す名目賃金と、 物価上昇分を割り引いた実質賃金です。重要なのは後者で、 これが上がっていなければ「給料は上がった気がするけど生活は楽にならない」という体感に直結します。
日本では 2022 年以降の物価高で実質賃金が長くマイナス圏に沈み、 2024 年に入っても多くの月でプラス転換できずにいました。 2026 年 2 月 の実質賃金前年同月比 +2.0% は、 長い目減り局面からの転換点になり得るかが焦点です。 ただし当データは月次の振れが大きく、賞与のない月(例えば 2 月)は値そのものが低く出るのが原指数の特性なので、 単月値に一喜一憂せずトレンドで判断する必要があります。
このデータについて
- 基準年
- 2020 年平均 = 100
- 対象
- 現金給与総額、事業所規模 5 人以上、就業形態計、調査産業計
- 実質化
- CPI(持家の帰属家賃を除く総合)でデフレート
- 季節調整
- なし(原指数)。賞与のない月(2 月など)は値が低く出るのは正常な特性です
- 速報・確報
- 最新月は速報値、それ以前は確報値(再集計後)
- 温度判定
- 実質賃金 前年同月比 < 0% で冷たい、0〜1% で適温、> 1% で熱い
- データソース
- 厚生労働省「毎月勤労統計調査」